人事公募
                   一般社団法人 日本物理学会
                The Physical Society of Japan                             

HOME

人事公募

学術的会合

その他公募情報

 

核融合科学研究所教授公募

 1.公募する職名
     
・人数

准教授 1名

 2.所属部門、講座、
   研究室等

ヘリカル研究部基礎物理シミュレーション研究系シミュレーション科学技法研究部門

 3.専門分野、
   仕事の内容

基礎物理シミュレーション研究系では、プラズマ・核融合の物理の先端的シミュレーション及びその基礎となる新しいシミュレーション手法、さらにスーパーコンピュータ高度利用技術、バーチャルリアリティ装置による実3次元可視化など、核融合プラズマの総合的理解とヘリカル型数値実験炉の構築を目指す数値実験研究プロジェクトの基盤となる研究を推進している。

今回公募する准教授には、階層間連結手法などの新しいシミュレーション手法及びその核融合プラズマへの応用に関する研究を通じて数値実験研究プロジェクトへ貢献することを求める。また、数値実験研究プロジェクトでの研究基盤となるスーパーコンピュータの更新、運用及び利用環境の整備などに共同研究者と連携してあたることを求める。

 4.着任時期

採用決定後なるべく早い時期

 5.任期

任期5年、在任中の業績評価により再任も可とする

 6.応募資格
   (望ましい経歴)

(1)博士の学位を有すること

(2)粒子モデル及び流体モデルによるプラズマの大規模シミュレーションに経験を有すること

(3)スーパーコンピュータなどの計算機の運用に経験を有し、スーパーコンピュータを用いたプラズマ研究を支援するためのシミュレーション基盤技術や計算機利用技術等の開発・普及に意欲のあること

(4)国内外の共同研究の推進に意欲のあること

(5)大学院学生の教育と若手研究者育成に意欲のあること

 7.提出書類

提出書類((2)〜(5)については6部必要)

(1)履歴書:原則として市販の用紙を使用し、可能な就任時期も明記すること。 (写真貼付、取得学位名を明記の上、連絡先にE-mailアドレスを記入すること。)

(2)研究歴:任意の様式による。2,000字程度。

(3)就任後の抱負:任意の様式による。2,000字程度。

(4)研究業績発表論文リスト:共著の論文については、共著者名をすべて記入すること。また、それぞれの論文について、レフリーによる審査(査読)を経たものであるか、否かの区別を明確にすること。 また、リストとは別に、主要な論文についてはその概要と本人の寄与についてまとめること。(任意の様式による。) なお、リスト作成にあたっては、当研究所の「研究業績リスト作成基準」(当研究所ホームページ(アドレスは下記11.(1)参照)に掲載))によること。

(5)論文別刷:主要な論文(学位論文及び投稿中又は投稿予定を含む。)5編程度の別刷を添付すること。 (別刷がない場合はコピーでも可)

(6)推薦書:推薦者がある場合は推薦書、又は応募者について参考意見を述べることのできる方2名程度の氏名及び連絡先を記載した文書。いずれも、任意の様式による。上記の書類は、履歴書以外は原則としてA4判横書きとし、それぞれ別葉とすること。また、各書類のすべてのページの右肩上に応募者氏名を必ず記入すること。

 8.公募締切

平成26(月)17必着

 9(1)宛先

   (2)連絡・
      問い合わせ先

(1)〒509−5292 土岐市下石町322−6

核融合科学研究所管理部総務企画課人事・給与係

封筒の表に「基礎物理シミュレーション研究系シミュレーション科学技法研究部門(准教授)公募関係書類」と朱書し、郵送の場合は書留とすること。

 

(2)提出書類について

核融合科学研究所管理部総務企画課人事・給与係

電話 0572−58−2012(直通)

研究内容等について

核融合科学研究所ヘリカル研究部

基礎物理シミュレーション研究系

研究主幹 教授 石黒 静児

電話 0572−58−2540(直通)

 10.その他

(1)この公募内容については、本研究所のホームページ(アドレス:http://www.nifs.ac.jp/jinji/)に掲載していますので、ご参照下さい。

(2)提出された書類は返却しませんのでご了解ください。

(3)当研究所の任期制については、「核融合科学研究所研究教育職員の任期に関する規則」(当研究所ホームページ(アドレスは上記(1)参照)に掲載)によります。

(4)本人事においては男女共同参画社会基本法の趣旨を尊重します。

・研究・教育業績や人物の評価において同等と認められた場合には、女性を採用します。

・産前産後・育児・介護のための休暇・休業(育児部分休業、介護部分休業を含む。)の取得、又は業務上若しくは通勤途上による傷病に起因する病気休暇・病気休職により研究を行うことができなかった期間がある場合には、履歴書等にその旨明記していただければ、業績を評価する際に配慮します。