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学術的会合

その他公募情報

 

核融合科学研究所教授公募

 1.公募する職名
     
・人数

教授 1名

 2.所属部門、講座、
   研究室等

ヘリカル研究部核融合理論シミュレーション研究系統合シミュレーション研究部門

 3.専門分野、
   仕事の内容

核融合理論シミュレーション研究系では、核融合プラズマに関する理論シミュレーション研究を行い、核融合プラズマ全体の挙動を予測するためのシミュレーションコード体系である「ヘリカル型数値実験炉」の構築を目指した数値実験研究プロジェクトを推進している。当該研究部門では、プラズマ閉じ込めの物理機構の理解を深め、核燃焼プラズマの輸送予測性能を向上し、核融合炉の設計に資するため、3次元プラズマ平衡、加熱、輸送現象等を記述する各種計算コードを連結した統合シミュレーションコード体系の研究開発を行っている。

今回、公募する教授には、以下の研究において指導的な役割を果たすことを求める。

1)数値実験炉の構築を目指し、統合シミュレーションコード体系の研究開発を遂行する。

2)大型ヘリカル装置(LHD)プラズマやヘリカル炉核燃焼プラズマの統合シミュレーションを実行し、観測結果の物理的理解・定量的予測、プラズマの高性能化や炉設計に貢献する。

3)国内外の理論シミュレーション・実験・炉工学の研究者との連携を積極的に実行し、数値実験研究プロジェクトを推進する。

 4.着任時期

採用決定後なるべく早い時期

 5.任期

任期5年、在任中の業績評価により再任可とする

 6.応募資格
   (望ましい経歴)

(1)博士の学位を有すること

(2)数値シミュレーションの研究分野において経験があること

(3)国内外の共同研究の推進に意欲のある人

(4)大学院学生の教育と若手研究者育成に意欲のある人

 7.提出書類

提出書類((2)〜(5)については6部必要)

(1)履歴書:原則として市販の用紙を使用し、可能な就任時期も明記すること。(写真貼付、取得学位名を明記の上、連絡先にE-mailアドレスを記入すること。)

(2)研究歴:任意の様式による。2,000字程度。

(3)就任後の抱負:任意の様式による。2,000字程度。

(4)研究業績発表論文リスト:共著の論文については、共著者名をすべて記入すること。また、それぞれの論文について、レフリーによる審査(査読)を経たものであるか、否かの区別を明確にすること。また、リストとは別に、主要な論文についてはその概要と本人の寄与についてまとめること。(任意の様式による。)

 なお、リスト作成にあたっては、当研究所の「研究業績リスト作成基準」(URL: http://www.nifs.ac.jp/jinji/ に掲載)によること。

(5)論文別刷:主要な論文5編程度の別刷を添付すること。(別刷がない場合はコピーでも可)

(6)推薦書:推薦者がある場合は推薦書、又は応募者について参考意見を述べることのできる方2名程度の氏名及び連絡先を記載した文書。いずれも、任意の様式による。

 

 上記の書類は、履歴書以外は原則としてA4判横書きとし、それぞれ別葉とすること。

 また、各書類のすべてのページの右肩上に応募者氏名を必ず記入すること。

 8.公募締切

平成269月1日(月)17必着

 9(1)宛先

   (2)連絡・
      問い合わせ先

(1)〒509−5292 土岐市下石町322−6

核融合科学研究所管理部総務企画課人事・給与係

封筒の表に「核融合理論シミュレーション研究系統合シミュレーション研究部門(教授)公募関係書類」と朱書し、郵送の場合は書留とすること。

 

(2)提出書類について

核融合科学研究所管理部総務企画課人事・給与係

電話 0572−58−2012(直通)

研究内容等について

核融合科学研究所ヘリカル研究部

核融合理論シミュレーション研究系

研究主幹 教授 洲 鎌 英 雄

電話 0572−58−2270(直通)

 10.その他

(1)この公募内容については、本研究所のホームページ(URLhttp://www.nifs.ac.jp/jinji/)に掲載していますので、ご参照下さい。

(2)提出された書類は返却しませんのでご了解ください。

(3)当研究所の任期制については、「核融合科学研究所研究教育職員の任期に関する規則」

URLhttp://www.nifs.ac.jp/jinji/ に掲載)によります。

(4)本人事においては男女共同参画社会基本法の趣旨を尊重します。

・研究・教育業績や人物の評価において同等と認められた場合には、女性を採用します。

・産前産後・育児・介護のための休暇・休業(育児部分休業、介護部分休業を含む。)の取得、又は業務上若しくは通勤途上による傷病に起因する病気休暇・病気休職により研究を行うことができなかった期間がある場合には、履歴書等にその旨明記していただければ、業績を評価する際に配慮します。